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経済学研究科のカリキュラム

関東学園大学大学院は、平成26年度入試より学生募集を停止することと致しました。

経済学研究科の時間割(平成25年度)

上段:前期、下段:後期、演習I・IIは通年開講

月曜日 火曜日 水曜日 木曜日 金曜日 土曜日
1時限
9:30~11:00
- - - - - -
2時限
11:10~12:40
都市交通論
特殊講義I
マクロ経済学
特殊講義I
金融論
特殊講義I
行動経済学
特殊講義I
演習I
(国際金融論)
租税制度論
特殊講義I
都市交通論
特殊講義II
マクロ経済学
特殊講義II
金融論
特殊講義
行動経済学
特殊講義II
租税制度論
特殊講義II
3時限
13:30~15:00
経済史
特殊講義I
租税論
特殊講義I
経済政策
特殊講義I
- - 税法
特殊講義I
経済史
特殊講義II
租税論
特殊講義II
経済政策
特殊講義II
税法
特殊講義II
4時限
15:10~16:40
  演習II
(租税論)
日本経済論
特殊講義I
演習I
(租税論)
- - 演習I
(租税制度論)
日本経済論
特殊講義II
演習I
(経済政策)

※1)2年以上在学し、30単位以上〔演習I(1年次)・演習II(2年次)計8単位を含む〕を修得し、修士論文の審査に合格して修士(経済学)の学位を得ることができます。
※2)演習II以外は1年次に履修することができるように配置しています。

詳しいカリキュラムはこちらをご覧ください(別ウィンドウ)。
>>> 平成25年度大学院 シラバス [PDF 502KB]

授業風景

授業風景

経済学研究科の専修科目

本研究科では出願時に専修科目を選択していただきます。入学後は専修科目の演習を担当している教員が、履修登録に関するアドバイスや研究・論文指導を行います。専修科目は下記のとおりです。 

  • 経済史
  • 経済政策
  • 租税論
  • 租税制度論
  • 国際金融論


過去の修士論文論題

  • 消費税の逆進性の問題とその対策について
  • 所得税における所得控除の問題点とその対策に関する考察 -人的控除を中心として-
  • 戦後の日本経済と経済政策についての考察 -民主党のマニュフェストから日本の現状を読む-
  • 考察SWF(Sovereign Wealth Funds)
  • 中国と日本の直接投資環境
  • グループ法人税制の諸問題について -単体課税制度を中心に-
  • 地球温暖化問題解決のための環境政策 -エコカー補助金の効果-
  • 日本と中国の携帯電話サービスに関する比較 -イノベーションの差異からの考察-
  • 自動車ローン -中日対比を中心に-
  • 取引相場のない株式の評価方法の変遷と今後の課題 
      -財産評価基本通達が抱える問題点の考察を中心として-
  • 配偶者控除の廃止論と夫婦単位課税

〔以下、国税審議会の認定を受けた論文(税理士試験における税法に属する試験科目の免除対象)〕

  • 相続税制に関する一考察 -事業承継税制を中心として-
  • 消費税制度における益税問題の考察
  • 移転価格税制について -無形資産を中心に-
  • 所得控除制度の意義と今後のあり方について -人的控除を中心として-
  • グループ法人税制についての課題と展望

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